無料の保険でも一応は補償もあるんだから、とりあえず何かあってもどうにかなるだろう、そう思っている方が殆どだと思います。
でもそれだけでは無いんです。特に高齢の方には重要なポイントがあるのです。
アシスタントサービスが、海外旅行保険ならではの大きな特徴
海外旅行保険には、アシスタントサービスが付いているのはあなたもご存知だと思います。
これは、日本とは事情の違う海外での病気やケガ、万一の際に備えて、様々なことに相談・対応してくれる海外旅行保険独自のサービス。
最近は自動車保険でも、事故の際の「初期対応」などをアシストしてくれるサービスが一般的になってきています。
- 最寄りの病院の案内・紹介
- キャッシュレス・メディカル・サービスのご案内
- 緊急医療相談サービスのご利用
- 病人、ケガ人の移送手配
- 救援者の渡航手続き、ホテル手配のサポート
- ご遺体の日本への移送手配
- 保険金の請求方法に関する各種相談
アシストサービスが利用できる条件
海外旅行保険が付いているクレジットカードさえ持っていれば、いつでもアシストサービスが使えるとは限りません。
さきほどの各種サービスを利用するためには、最低でも以下の3つの条件を満たす必要があります。
アシストサービスが利用できる条件
- 期間が有効な保険に加入をしていること
- 発生した病気やケガ、事故などが、加入している保険で対象となること
- 治療などにかかる費用が、補償の範囲内で収まること
アシスタンス会社の本音
もう一つのポイントが、「治療などにかかる費用が、補償の範囲内で収まること」。
明らかに治療や緊急移送などで費用が補償額をオーバーする場合、日本の法律で保険会社はアシストサービスを提供してはいけないらしいのです。
先日、大手保険会社のアシスタントサービスを提供する会社にインタビューに行った際、担当者の方がこんな本音を漏らしていました。
以前上海領事館で話を伺った際にも、意識不明で日本人が担ぎ込まれるとまず領事館に連絡が入っても、クレジットカード付帯の保険では補償の確認が取れずに大変困っている、と言っていました。
特に定年退職後のシニア世代の方が、クレジットカードの保険だけで渡航して病気やケガで困ることが多いのだそうです。
先月実際にあった、遺体搬送を断念したケース
アシスト会社の方より、70歳を越えたあるお客様が、東南アジアへ短期で旅行中に突然現地でお亡くなりになった事例を伺いました。
その方はクレカ付帯保険のみにご加入。補償内容は、
・傷害死亡、後遺傷害5,000万円
・傷害疾病ともに治療費用50万円
・救援者費用100万円
というものでした。
ところが、現地から遺体を搬送する費用（救援者費用）は少なくとも200万円はかかります。
つまり、補償額が必要な額に満たないため、アシスト会社では遺体搬送の手配をしてあげることが出来ません。さらに保険を利用したとしても、遺体を日本に運ぶだけで100万円以上を払わなければならないのです。
結局ご遺族の方は、現地で火葬をする選択をされたそうです。
楽しいはずの海外旅行でもしものことがあって、日本の地で眠ることも出来なくなったなんて悲しいではありませんか。
クレジットカードの保険と一般の海外旅行保険は、単に補償期間や補償の大小だけでは無く、こんなに安心に大きな差があることを忘れないでください。
