海外渡航前PCR検査に強いミカタ「旅行変更費用」「キャンセル費用」補償

渡航前PCR検査は、もはや海外旅行の必須のアイテムになりました。

通常は72時間前に検査を行い、翌日、つまり渡航の2日前に結果が出ます。

2022年1月現在、アメリカでは24時間以内に検査を行う必要がありますので、結果が出るのはフライトの直前というケースも。

私も昨年（2021年）12月、ハワイに個別相談会開催で渡航しましたが、夜8時の成田発で検査は当日の12時。そして陰性証明書は空港で午後5時に受取というスケジュール。

陰性か陽性かの結果については、検査実施後およそ2時間程度でメールにて事前に分かりますが、もしその結果が陽性であれば、すべての予定を土壇場でキャンセルしなければなりません。

旅行開始後のキャンセルとなるため、フライトやホテル、その他手配していたレンタカーや会議室など、様々なキャンセル費用がかかってしまいますね。

陽性になる可能性は渡航者全員にある上、PCR検査は「偽陽性」という確率も結構あると聞いています。

そんな時の強いミカタが、「旅行変更費用」、もしくは「キャンセル費用」特約なんです（保険会社によって名称が異なります）。

「旅行変更費用」「キャンセル費用」は、どんな時に補償してくれる？

旅行代理店などを利用した場合、一般的なキャンセル料金は以下の通りです。

・ツアー開始一ヶ月前まで・・・無料

・　　〃　　3日前まで・・・旅行代金の20％

・　　〃　　前日まで・・・旅行代金の50％

・　　〃　　当日　　・・・旅行代金の100％

PCR検査結果が陽性でキャンセルをせざるを得ない場合でも、もちろん上記規定通りの料金が発生します。

これでは、出発直前まで心理的にも金銭的にも心配ですよね。でも、事前に海外旅行保険を準備しておき、そして「旅行変更費用」「キャンセル費用」をプラスしておけば、金銭的には全く心配が無くなります。

規定は以下の通りです。

「旅行変更費用」「キャンセル費用」とは？

以下のような事由により出国を中止された場合、または海外旅行を途中で取りやめて帰国された場合、実際に支出した取消料や違約料、査証料・予防接種料等の渡航手続費として支払った費用、旅行行程の途中で帰国に要した費用が取り消し料を上回る場合は、その費用をお支払いします。

【対象となる主な事由】

上記の2点目、「ケガまたは病気を原因とした規定以上の継続した入院」ですが、本人や同行者の出国前なら3日以上、配偶者や２親等以内の親族なら２週間以上の継続した入院であれば、この補償が対象となります。

つまり、PCR検査で陽性が判明すれば、イコール２週間以上の継続した入院と同等の判断となりますので、この旅行を中止することによるキャンセル料などは保険適用となります。

渡航前であればキャンセル料が、すでに海外に出国後に上記の事由に該当した場合は、（さすがにコロナでは途中で帰国という訳には行かないですが、その他の事由であれば、）旅行代金の未経過日数にあたる分、もしくは帰国のためのフライト代などの交通費が保険で出ます。

逆に海外でコロナ感染に感染して、「予定通りに帰れなくなった！」という場合は、通常の補償から治療費や延長するためのホテル代、余分にかかるフライト代などが保険の対象となります。

この「旅行変更費用」「キャンセル費用」ですが、旅行期間が３ヶ月以内までの保険に付けることが出来ます。

補償額は、「旅行代金」または「帰国便の運賃」を目安に設定します。

【特約保険料の例】