頻繁に値上げを繰り返している「海外旅行保険」。
10年前までは各社とも年間で10万円前後が相場でしたが、最近では一番安い保険会社でも年間20万円前後まで高騰しています。
円安や海外での医療費の高額化、シニア層の海外旅行やロングステイが増えていることに加え、ここ数年は台風等の自然災害による航空機の遅延・欠航が増えていることなども理由です。
そのような中でも、補償内容と保険料のバランスも良く加入条件も一番いい、あの保険会社もまた値上げになることが発表されました。
改定は2020年4月1日から。69歳以下長期プランは微増、70歳以上は短期も長期も大幅アップ!
今回値上げを発表したのは、最大手の東京海上日動火災です。
前回の値上げは2017年12月。今年に入りまた改定があるという話は聞いていましたが、その詳細が遂に10月に発表されました。
東京海上日動火災の海外旅行保険は、加入条件も非常にいい上に保険料も業界最安値水準なので、弊社でもイチオシの保険会社。
では一番知りたい保険料ですが、以下のように改定されます。
- 69歳以下・期間31日:改定前19,430円→改定後24,420円
- 70歳以上・期間31日:改定前26,040円→改定後34,840円
- 69歳以下・期間1年:改定前196,500円→改定後208,490円
- 70歳以上・期間1年:改定前296,870円→改定後398,180円
69歳以下については短期で125%アップですが、長期は106%アップ程度で済んだのはホッとしました。しかし一方で、70歳以上については短期も長期も130%以上のアップとなってしまったのはとても残念です。
値上げ後の大手4社最安値プラン比較
来年4月に東京海上が値上げを実施した後の、大手4社パンフレット記載の最安値プランを比較してみましょう。
現時点で値上げが予定されているのは、東京海上日動火災のみです(2019年10月時点)。
大手4社・パンフレット記載の最安値プラン比較表(年齢69歳以下の場合。損保ジャパンのみ59歳以下。)
東京海上日動火災 | AIG損害保険 | 損害保険ジャパン | 三井住友海上火災 | |
治療救援費用 | 1,000万円 | 2,000万円 | 1,000万円 | 1,000万円 |
年間保険料 | 189,840円 | 224,470円 | 417,010円 | 427,220円 |
ご覧のように東京海上日動火災については、来年値上げをするとは言えまだ年間で20万円を切る保険料で加入が出来ます。
その他、合わせて改定になる補償内容
今度の東京海上日動火災の改定は、保険料の値上げ(14日以内は値下げ)だけではありません。
昨今、大型台風の頻発などで利用が急増していた航空機遅延補償や、寄託手荷物遅延などが「定額払い」となります。現在は、これらのトラブルによってかかった宿泊代や交通費・食事代、身の回り品の購入費用など実額分を払っていましたが、今後は宿泊代がかかったのであれば定額3万円、交通費や渡航先のサービス取消料なら定額1万円、食事代なら定額5,000円の、いずれか一番高い金額だけが払われるようになります。
例えば、航空機が欠航したことで、余分な宿泊代・渡航先のサービス取消料と食事代がかかったとしたら、一番補償額の高い宿泊代3万円のみが払われる、ということになります。手荷物が6時間以上遅れた場合には、一律何を購入しようが3万円の支払いです。
また航空機遅延については、現在は補償開始日以降に発生した事故のみが対象となっています。その場合、例えば昨年の台風21号によって関西空港が閉鎖した事例は、保険開始日(海外渡航日)前だった方は補償の対象外となっていました。
それが改定以降は、補償開始日前でも契約を結んだ後に発生した原因であれば対象となります。
これでより一層、空港で海外旅行保険に入るよりも事前にしっかりと加入された方が万一の際にも補償されるようになります(この改定に伴い、従来の31日以内プランに付帯されていた「偶然事故対応費用」は販売中止となります)。
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最後までお読みいただき、ありがとうございました!
海外でも日本でも安心な、日本の海外旅行保険まとめ
- 海外旅行保険は各社とも支払い保険金が増大の一途のため、10年前なら年間10万円前後だった保険料も、現在では安いところでさえ20万円前後となっています。
- 補償内容と保険料のバランスも良く、加入条件も一番良かった東京海上日動火災が来年4月より値上げをすることが発表されました。69歳以下の長期プランは微増で安心しましたが、70歳以上については130%以上の大幅アップとなりますので、ご加入を迷われているのであれば値上げ前に最長2年をお勧めします。
- その他、航空機遅延や手荷物遅延などが実額払いから定額払いに変わります。また、契約を締結した後であれば、補償開始前であっても空港閉鎖などの事故も対象となることから、やはり保険加入は事前に済ませることをお勧めします。